水質中のPFAS分析

河川水・地下水・排水などの水質試料においては、PFASに関する基準値や指針値が国内外で整備されつつあり、分析ニーズが高まっています。
日本においても水質中のPFASに関する規制は近年大きく進展しており、2026年4月からはPFOSおよびPFOAが水道法の水質基準項目として位置付けられました。
さらに、PFHxSを含む複数のPFASについても要検討項目として整理されるなど、対象物質の拡大が進められています。
水質中のPFAS分析には複数の手法があり、対象物質や目的、必要な検出下限値などによって適切な分析法が異なります。
ユーロフィン日本環境では、ご予算やご希望の分析項目数に応じて、最適な分析手法をご提案いたします。
また、分析結果に基づき、国内外のPFAS動向を踏まえた対応方針についてのご相談にも対応しております。

公定法（3項目分析）

本分析法は、環境省より通知された「環水大水発第2005281号／環水大土発第2005282号」に基づく公定分析法であり、液体クロマトグラフ‐タンデム質量分析計（LC-MS/MS）を用いた定量法が採用されています。
試料前処理として、水試料を固相抽出（SPE）カートリッジに通水し、対象とするPFAS成分を捕集・濃縮します。得られた抽出画分をSPEから溶出した後、LC-MS/MSによる多重反応モニタリング（MRM）により、高感度かつ選択的に定量分析を行います。
本手法は、環境水中に極微量で存在するPFOSおよびPFOAを同時に測定可能な分析法として、妥当性および再現性が確認されており、行政調査や環境モニタリングにおいて十分な実用性を有しています。
分析項目は、PFOS、PFOA、PFHxSの3項目です。

公定法（10項目分析）

公定法で対象とされているPFOS、PFOA、PFHxSに加え、要調査PFAS*¹を含む10成分を一斉分析するサービスです。
国内では今後の知見の収集のため、水道水分野において2025年6月30の省令改正により新しく要検討PFAS*²が追加されたほか、公共用水域や地下水においては2025年9月29日に要調査PFASとして計8成分(PFBS、PFHxS、PFBA、PFPeA、PFHxA、PFHpA、PFNA、HFPO-DA)が要調査項目リストに追加されました。
従来の3成分分析と同一の分析フローを維持したまま、重点的に評価すべきPFASを一括して評価できるため、初期スクリーニングや、追加調査の必要性を判断するための基礎データ取得にも有効です。

*¹ 要調査PFAS：現時点で水質基準等は設定されていないものの、今後の規制化やリスク評価に向けて知見の収集・評価が進められているPFASを指す。
出典：環境省「要調査項目リスト」

*² 要検討PFAS：水道水分野において、今後の水質基準等への位置づけを検討するために知見の収集・評価が進められているPFASを指す。

EPA 537.1 modified（ISO17025認定）

「EPA Method 537.1」は、飲料水中に含まれる18種類のPFASを測定するために使用される分析法です。
米国の公定法として飲料水のPFAS分析に採用された方法であり、2020年に改訂された方法で、初版（2018年公開）の方法よりも信頼性の高い測定が可能となっています。
ユーロフィン日本環境では、EPA Method 537.1に国内で分析の需要が高まる4種類のPFASを新たに追加し、環境中のPFAS測定にも対応できるように開発した独自メソッド「EPA Method 537.1 modified」として取り扱っています。

EPA method 1633（ISO17025認定）

EPA Method 1633は、米国環境保護庁（U.S. EPA）が策定した、環境試料中のPFAS（有機フッ素化合物）を測定するための公定分析法です。
最大40種類のPFAS（ペルフルオロアルキル酸およびその関連化合物）を測定対象としています。
化審法の規制対象となっているPFOS、PFOA、PFHxS（ペルフルオロヘキサンスルホン酸）の3種類に加えて、泡消火薬剤等に含まれる6:2 FTSや代替PFAS、前駆体物質を含む点が特長です。
ユーロフィン日本環境では、EPA Method 1633を対象としてISO/IEC 17025認定を国内で先駆けて取得しています。

ISO 21675

ISO 21675は、水試料中のPFASを測定するために国際標準化機構（ISO）が制定した国際規格です。
飲料水、環境水（淡水・海水）および廃水を対象とし、30成分のPFASを低濃度（0.2 ng/L）まで測定可能です。
短鎖PFASに加え、EPA Method 1633 では対象外となる一部の長鎖PFASを含む点が本規格の特長です。